2022年度のふり返りをまとめておきたい。
最も大きかったことは、4月より教務・学生支援担当副学部長を拝命したことであろう。
■学内業務
今年度は、会議の連続といっても過言ではなかった（公表できるものに限る）。
※は毎月開催されるものであり、その他は年に数回もしくはある時期に限定のものである。
・昨年度（専攻主任）と継続した会議
※主任会、※教授会、※専攻会議（後二者は大半の教員が関わる）
・教務委員長としての会議
（学部）※教務・学生支援委員会（事前打ち合わせ有）
教育学部で学ぶこと運営委員会、教職実践演習運営委員会
（全学）※教育改善小委員会、教職課程小委員会、全学共通教育小委員会
・学生委員長としての会議（全学）※学生支援委員会、学生相談室連絡会議
なお、教務・学生支援委員会としては、新入生オリエンテーションの運営、在学生ガイダンスの運営（1年生のみ同期型、その他はオンデマンド）、オープンキャンパスの運営を担ってきた。
また、学生委員長は、入試に関する警備責任者でもあるため、学部・大学院で実施される全ての入試で出動することになった（学部4回、大学院3回）。
教務・学生支援委員会委員長として、専攻決定の改革、全学で新しくスタートした奨学金制度、島根県教員採用試験における新制度の対応等、申合せ等の起案もかなり行ってきた。
そして、副学部長として、2024年度の学部における新しい方向性を検討するため、将来構想委員会のメンバーとなり、カリキュラム改革についてワーキンググループの運営も行ってきた。
・ICT活用ワーキンググループ グループリーダー
・専門共通科目部門 部門長
・教育実習検討ワーキンググループ
昨年度から継続してきた上記の役割についても担ってきた。
任期は2年となるため、もう1年大きなハードルを乗り越えねばならない。
■教育面
・授業：例年通り、多くの科目を担当しているが、今年度は面接授業への移行にも対応が追われた。1年生の教職論については導入科目という位置づけだったため、初回のオンデマンド期間を除いてほぼほぼ面接授業として進めてきた。全学の方針として、前期途中から面接授業への切替があったため、例えば、総合的な学習の時間指導法については半分過ぎたところから面接授業への移行となった。ただし、オンデマンドも併用せざるを得ず、対応として悩ましい部分もあった。
後期については、面接授業が基本となったため、ほぼ全員が受講する教育課程論、学校教育実践学原論も久々に講義室で実施することができた（海外研修の引率期間、大雪に伴う全学の休講以外）。
集中講義として担当している、大阪公立大学、島根県立大学の集中講義（校務でオンデマンドにした回を除く）についても面接授業として取り組むことができたことも大きな変化だったと思う。
・海外研修：2019年度以来、中断していた海外研修が今年度から再開され、ヴァージニア・コモンウェルス大学（VCU）研修のコーディネートをサブとして担った。長らく中断していたため、学生たちは非常に高いモチベーションで参加してくれていた。2019年度とは、現地のシステムも変わっていたため、それぞれの学生が個別に行動している場面も多く、ディスカッションが十分できなかった点は個人的に課題として感じていた。
・学生指導：卒論指導を担当したゼミ生3人とも、紆余曲折があったものの、最終的には充実した内容に卒論をまとめることができた。
3年ゼミ生3人と4年ゼミ生3人と今年度もプロジェクトを行った。前期に講読した内容が個別化学習だったため、それをプロジェクトのテーマとした。夏季休業期間に教材開発の議論を行い、10月にX小学校で実践に取り組んだ。協力先が見つかり、実践まで取り組めたことは非常に大きかった。その成果を10月後半のJAET全国大会で報告した。大会自体が現地開催が基本となったため、オンラインの発表については参加者も少なかった。そのため、論文化し、公刊の準備を進めている。
来年度は、真12期生として、新たに5人のゼミ生を3月のところでを迎えることとなった。また、教職大学院になって初めてゼミの卒業生を院生として受け入れることにもなっており、来年度は海外研修生を1年間受け入れることにもなっている。ゼミとしては過去最大の人員となるため、学習機会を充実させながら取り組みを進めていきたい。
■研究・対外活動
研究に関しては、昨年度に引き続き、ある面で進み、ある面で停滞するというのが実際であった。
JSET重点活動領域に関しては、課題を抱えながらも、メンバーの協力を得て5回の研究会を進めることができた。そして、学習評価部会代表として、9月の日本教育工学会秋季大会シンポジウムで登壇する機会を得た。3月の重点活動領域セッションでも、当初予想よりも多くの人に参加してもらうことができ、手応えを感じることができた。
それに関わるが、日本科学教育学会年会のシンポジウムにおいても、学習評価に関わる内容だったため、登壇者として報告する機会を得ることができた。
今年度は、書籍として『教育の方法と技術Ver.2』『ユネスコ・教育を再考する』の2冊が公刊された。後者については、3月の終わりに翻訳刊行記念シンポジウムを開催することができ、そこでの議論も非常に充実したものとなった。
一方、招待講演を除く研究発表としては、日本教師教育学会の発表に留まり、宇宙教育に関する論文執筆も遅れてしまっている。また、自身が代表を務める科研については、1年間の期間延長を申請した。オンラインプログラムの構築についてはある程度進められたが、それの評価に関して残り1年間で進めるためである。
対外活動としては、附属義務教育学校の未来創造科と附属幼稚園の共同研究者が中心となった。今年度は後期課程8年生が研究指定学年となったが、昨年度実施した探究に関する授業実践については今年度も担当した。未来創造科の授業公開では、講評・指導助言を担い、他の参観者に対してこれまでの取り組みを踏まえてポイントを整理させて頂いた。附属幼稚園の共同研究者としては、公開研修会に向けて園内研修と研究協議に携わった。参加人数も多くなり、充実した公開研究会を行うことができた。
ただ、附属以外の地域や学校との関わりがなかったので、若干寂しさを感じる1年ではあった。
・認定講習等
今年度は、「幼児・児
来年度からは、教員免許状更新講習の後継事業がスタートするので、そちらの展開も考えていかねばならない。